腹腔鏡支援子宮根治切除術と周術期化学療法による局部進行子宮頸がんの治療：可能性と臨床的所見

2026年、『日本臨床腫瘍学雑誌』に発表された研究は、腹腔鏡支援子宮根治切除術と周術期化学療法を併用した局部進行子宮頸がんの治療効果について検証し、標準的な同時化学放射線療法との比較を行うことで、患者への新たな治療選択肢を示した。

研究の背景

局部進行子宮頸がん（IB3〜IIB期）の治療法は国際的に議論が続いている。現在、標準治療は同時化学放射線療法だが、手術を主体とした総合治療を実施する施設も少なくない。日本は腹腔鏡下の婦人科腫瘍手術で高い専門性を持ち、腹腔鏡支援子宮根治切除術は侵襲が小さく回復が早いと注目されてきた。しかし、開腹手術や同時化学放射線療法との比較では、長期予後についてさらに検証が必要とされる。

研究方法

本研究は、腹腔鏡支援子宮根治切除術と周術期プラチナ系化学療法を受けた局部進行子宮頸がん患者の病歴を後方視的に分析し、同時化学放射線療法を受けた患者とマッチングさせて比較検討した。主要評価項目は全生存率、無病生存率、周術期合併症の発生率である。

• 全生存率と無病生存率
• 周術期合併症のグレードと発生率
• 入院期間、術中出血量、輸血率
• リンパ節検出数と切除端の状態

研究結果

結果、腹腔鏡支援手術と周術期化学療法を併用した群は、同時化学放射線療法群と比較して全生存率・無病生存率に統計学的有意差を認めず、この治療方針が局部進行子宮頸がんで実用可能であることを示した。加えて、周術期合併症は全体的に管理可能であり、入院期間が短いなどの利点も確認された。

ただし、本稿は後方視的研究であるためエビデンスレベルには限界があり、前向き無作為化比較試験による検証が求められる。施設間の技術差も結果の一般化に影響しうる。

患者への示唆

局部進行子宮頸がんの治療選択は、がんの病期、病理型、年齢、併存症などを総合的に勘案して個別化する必要がある。日本では婦人科腫瘍の腹腔鏡手術が確立されており、一部施設で本格的な総合治療が行われている。手術也好、放射線療法也好、いずれも重大な治療判断であるため、各治療法のメリットとリスクを十分に理解した上で、多職種による協議の場を活用することが推奨される。

本記事は公開情報に基づく参考情報であり、医療アドバイスではありません。診療については医師にご相談ください。